19世紀半ばから20世紀にかけてのロンドンは、これらの条件をすべて満たす世界の一大国際金融センターであった。1816年の金本位制採用から1914年の金本位制度停止までの100年近く維持された金平価によるポンドの信認のもとに各種の多角的決済はロンドンで行われ、世界の金、商品、長短期資本、海運、保険の諸取引はロンドンを中心市場とし、ポンド建信用状付荷為替手形のロンドンにおける引受・割引信用は、第三国間の貿易においても広く用いられ、ロンドンを世界の貿易金融の中心地とした。

しかしながら第一次世界大戦以後のポンドの弱体化はロンドンの地位の退潮をもたらし、ニューヨークが台頭した。とくに第二次世界大戦後ドルは取引通貨、準備通貨の地位を高め、各国間の国際決済は在米銀行へのドル預金残高の振替によって行われ、ニューヨークの銀行引受手形市場は世界の貿易金融に用いられた。

金融機関の本質は、資金を余剰している先から集め、不足している先に融通するところにある。 この事業の性質上、公共性が極めて高いことから、この事業を行うものに対しては、各国とも行政運営上、この事業の資金調達ならびに営業（個人、法人および事業性個人に対するものも含めて）に対して、免許制ないし認可制・登録制などの規制を行うことがほとんどである。この、行政によって認可・許可・登録などをなされた法人を、狭義の金融機関と定義することができる。

この業態でよく見られる例としては、銀行が預金という形式で集めて融資を行うという直接金融形式、保険会社が保険料という形式で集めて融資を行うという直接金融形式、証券会社が事業法人が株式や社債を発行する間接金融の仲介を行う形式などを挙げることができる。

これら、行政に認められた金融法人が、運用ないし投資を行う場合には、俗に(金融)機関投資家と呼称されることが多い。